カテゴリー「 8-4 経済・金融、会計・税務」の10件の記事

2015/01/30

書籍 21世紀の資本/トマ・ピケティ(著)

21世紀の資本
トマ・ピケティ(著)、山形浩生、守岡桜、森本正史(翻訳)
出版社:みすず書房(2014/12/9)
Amazon.co.jp:21世紀の資本

 

2015021421

資本収益率が産出と所得の成長率を上回るとき、資本主義は自動的に、恣意的で持続不可能な格差を生み出す。

格差は長期的にはどのように変化してきたのか?
資本の蓄積と分配は何によって決定づけられているのか?
所得格差と経済成長は、今後どうなるのか?

 

本書は、パリ経済学校経済学教授、社会科学高等研究院(EHESS)経済学教授の著者が、1998年から2013年までの15年にわたる研究を通して、18世紀にまでさかのぼる詳細なデータと明晰な理論を展開している一冊です。

学術書にもかかわらず、2014年4月に英語版が公刊されるとアマゾン総合売上ランキング1位となり、以降数十か国で発売された世界的ベストセラーです。

700ページに及ぶボリュームで専門用語も並んではいますが、「格差をめぐる議論に大変革をもたらしつつある」本書を是非とも一読お薦めします。

特に、「富の格差」を膨大なデータを公開し裏付けている点、格差是正の対策として「富裕層への課税」を提言している点などは、私たちも考えなければいけないテーマです。

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2013/07/29

書籍 虚構のアベノミクス 株価は上がったが、給料は上がらない/野口 悠紀雄(著)

虚構のアベノミクス 株価は上がったが、給料は上がらない

野口 悠紀雄(著)
出版社:ダイヤモンド社(2013/7/5)
Amazon.co.jp:虚構のアベノミクス

 

20130710

金利高騰、株と円が乱効果高下・・・
綻び始めた経済政策をただちに転換せよ!

リアルな経済はマネーでは改善できない。
アベノミクスの真実を明らかにし、日本を救うための本当の成長戦略を示す。

 

本書は、早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授の著者が、安倍晋三内閣の経済政策の課題について、今回も鋭く切り崩した一冊です。

先日の参議院選挙では自由民主党が圧勝しました。

アベノミクスへの期待の表れかと思いますが、本書ではかなり厳しい評価をしています。

第二次安倍内閣が成立して約7ヶ月で成果を評価するには時期尚早かもしれませんが、今後の政策動向を見ていくうえでの視点を示唆し、私たち自身が「どのように対応していくべきなのか」を考えるきっかけとなる一冊です。

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2012/05/10

書籍 製造業が日本を滅ぼす 貿易赤字時代を生き抜く経済学

製造業が日本を滅ぼす 貿易赤字時代を生き抜く経済学

野口 悠紀雄(著)
出版社: ダイヤモンド社(2012/4/6)

Amazon.co.jp:製造業が日本を滅ぼす

 

20120509

円安・輸出頼みを捨て、新たな成長モデルを確立せよ

・円高こそが日本経済に利益をもたらす
・新興国と価格競争してはならない
・TPPは中国との関係を悪化させる
・「人材開国」と「金持ちモデル」を目指せ


 
 

本書は、早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授でもある野口 悠紀雄氏が、今回も膨大なデータ分析と独自の視点から「貿易赤字時代を生き抜く処方箋」を示しています。

先日から、電機と自動車の2011年度の通期決算が発表されていますが、

・電機では、NEC、富士通、東芝、三菱電機、シャープの全企業で、前年度に対して
 減収減益となり、NECとシャープは最終赤字となっています。

・自動車においても、トヨタが減収減益で最終利益は前年度比30.5%減の2,835億円、
 ホンダも減収減益で最終利益が同60.4%減の2,114億円となりました。

 

・各社の発表では、主な要因は東日本大震災やタイ洪水、さらに円高の影響よるもの
 としていますが、
・著者は、自動車や電機など製造業の輸出が落ち込んだのは構造的なものであり、
 日本を支えてきた「輸出主導の成長モデル」が崩れていると指摘しています。

 

これから製造業は復活できるのか、円高は是正されるのか。
日本の貿易構造や為替の先行き、人材開国、高度サービス業の育成、さらにTPP参加や欧州ソブリン危機の影響など、今後の日本経済について考える上で新たな気づきを得た一冊でした。

 

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2011/12/22

書籍 訣別 大前研一の新・国家戦略論

20111209

訣別 大前研一の新・国家戦略論

大前 研一(著)

出版社:朝日新聞出版

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陳腐化し、硬直した「ニッポン・モデル」と訣別し、ゼロベースの大変革を断行せよ!

ベストセラー『平成維新』以来の本格的な国家戦略!
「2025年ビジョン」を提唱!

日本がこれから取り組むべきゼロベース改革は、以下の3つと訣別すること。

 ・260年間にわたって安定した社会秩序をもたらした江戸時代の幕藩体制
 ・アジアの先頭を切った明治以降の近代化
 ・焼け野原から奇跡的な復興と高度成長を遂げた戦後体制

本書は、ビジネス・ブレークスルー大学院大学の学長であり、グローバルな視点と大胆な発想で活発な提言を行っている大前研一氏が、現在の官僚や政治家そして国民の罪を指摘し、その状況を国民自身で変えることの必要性を訴えた一冊です。

過去に成功した「ニッポン・モデル」はすっかり陳腐化し、硬直化した。
いまこそゼロベースの大改革を断行し、新しい日本をつくるときだ。

かなり過激な表現ではありますが、いつもながらの鋭い考察と大胆な提言に満ちており、実現するには多くの課題があるとは思いましたが、先延ばしにしていては手遅れ(日本衰退)になりそうなことばかりです。

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2010/12/25

書籍 世界経済を破綻させる23の嘘

2010122523

世界経済を破綻させる23の嘘

ハジュン・チャン (著)、 田村 源二 (訳)

出版社:徳間書店

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マネー、自由、貪欲、格差についての常識・通説を破壊し、新しい世界経済の流れを読み解く!

これらは全部ウソか錯覚である!
・市場経済では誰もが能力に見合う賃金をもらえる
・インターネットは世界を根本的に変えた
・インフレを抑えれば経済は安定し、成長する
・世界は脱工業化時代に突入した
・教育こそ繁栄の鍵だ
・今や努力すれば誰でも成功できる
・金融市場の効率化こそが国に繁栄をもたらす
・良い経済政策の導入には経済に関する深い知識が必要だ

本著は、「ケンブリッジ大学の奇才」と評され、ノーベル賞に最も近い経済学者とされているハジュン・チャン(1963年ソウル生まれ)が、「自由市場者の口から決して語られない、資本主義(資本制経済)の最も重要な真実」を考察し、権威ある学者たちの掲げる「経済常識」の欠陥を指摘したうえで、諸問題を改善するための具体的な提言を各章で展開しています。

その対象となっている国々も、欧米のみならずアジア・アフリカ圏にまで、幅広く検証されています。

また、経済と社会を組み立てて運営する方法を徹底的に再検討することの必要性を訴え、「むすび」では「経済システムを設計し直す際に忘れてはならない原則」を8つ挙げています。

経済学の書籍は、通常単なる教養の要素が強いのですが、本著は全てのリーダーが読むべき実践書だと思います。

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2010/12/12

書籍 日本経済の明日を読む2011

20101211

日本経済の明日を読む2011
「持続回復への試練」

みずほ総合研究所 (著)

出版社:東洋経済新報社

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再び減速に向かう世界経済
日本は二番底を回避できるか?

世界経済、金融市場がますます不安定化するなかで、果たして日本経済は回復基調を持続できるのか?

本著は、みずほ総合研究所のエコノミストが、日米欧及び中国やアジア、金融や原油及び不動産といった内外経済金融の現状を分析した上で、2011年の展望を示した一冊です。

特に今年は、「円高」「デフレ」「財政再建」などの日本経済にとって重要なテーマ10分野を抽出し、第3章で「日本経済を読み解く10の着目点」として個別に分析されており、とても参考になります。

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2010/08/30

書籍 無策!-あと一年で国債は紙クズになる-

20100828

無策!
-あと一年で国債は紙クズになる-

長谷川 慶太郎(著)、森木 亮(著)
出版社:李白社

詳しくはこちら

 

 

 

国債暴落の危険信号は、金利1.4%

税制と年金は、超党派でやれ!

長谷川氏:破産宣告しても、事態を収拾できる政治家が日本にいますか?
森木氏:破産宣言は、国民の権利。
     即、行使して政治家や役人を大削減すればよい。

いつも鋭い切り口の国際エコノミストの長谷川慶太郎氏と、日本の財政を分析している財政史家の森木亮氏が、日本経済や国債暴落、ドルと米国及びユーロ圏の今後、そして日本の立ち直り策について、両氏が激論を交わしている書籍です。

また対論の間には、「編集部注」として用語解説がされており、両氏の考えを理解するのに大変役に立ちます。

日本経済の現状と今後、ドルと米国、さらにユーロ圏や新興国の動向について、両氏の考えは必ずしも一致していませんが、日本の国家財政のポイントを理解する上で、大変参考になります。

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2010/08/19

書籍 激震経済

20100820

激震経済

読売新聞経済部(著)
出版社:中央公論新社

詳しくはこちら

 

 

 

日本経済の行方をを占い、「強い経済」を実現するためには、世界経済の潮流を見定める必要がある。

我々は今どこにいるのか、危機をチャンスに変えるために何が必要なのか。

本書は、2008年9月の「リーマン・ショック」以降、読売新聞に掲載された経済記事をもとに、世界経済の転換期を振り返り、日本経済を再生するための提言をしています。

特に、トヨタ・ショック、JAL破綻、リーマン・ショック、GM破綻について、それぞれの軌跡や舞台裏などを理解するのに参考になります。

また巻末には、ポール・サミエルソン氏(当時マサチューセッツ工科大名誉教授)とポール・クルーグマン氏(当時ブリストン大教授)の両氏が金融危機について、ゲーリー・ベッカー氏(当時シカゴ大教授)がGM破綻について、当時のインタビューが掲載されており、3氏の考察も参考になります。

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2010/08/17

書籍 大前研一の新しい資本主義の論点

20100818

大前研一の新しい資本主義の論点
-「ニューノーマル」という秩序の登場-

大前 研一(編著)
DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー編集部
出版社:ダイヤモンド社

詳しくはこちら

 

 

世界の何が変わったのか、新しい現実を知る必要がある。

本書は、大前研一氏の論文「ポスト金融危機の経営戦略」に加え、『ハーバード・ビジネス・レビュー』誌に過去掲載された中から、世界金融危機後の新しい現実について書かれた論考が集められています。

大前研一氏が、編集部の要請を受けて「ポスト21世紀」にふさわしい論文を編纂し、「第一部 経済と環境」「第二部 企業」「第三部 グローバリゼーションと新興経済」「第四部 技術と環境」の4部構成で、28本の論考で構成されています。

各国の政治指導者や企業アドバイザーたちの論考を確認することができ、マクロ経済やグローバル化などの現状分析や今後の戦略構想の参考になります。

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2010/08/11

書籍 日本を破滅から救うための経済学

20100811

日本を破滅から救うための経済学
-再活性化に向けて、いまなすべきこと-

野口 悠紀雄(著)
出版社:ダイヤモンド社

詳しくはこちら

 

 

消費税だけでは、30%近い税率でも財政再建できない!

デフレスパイラル論はまったくの間違い
インフレこそが最も過酷な税である
厚生年金は2033年頃に破綻する
1ドル=60円台後半も不思議ではない
教育こそ最も重要な成長戦略

一橋大学、東京大学の教授、スタンフォード大学の客員教授を経て、現在は早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授の著者が、綿密なデータ分析と独自のシミュレーションをもとに、これまでの通説に対し新たな視点でマクロ経済を解説しています。

 

前々著の「未曾有の経済危機 克服の処方箋」(2009年4月 ダイヤモンド社)では、世界経済危機が起きた真の理由と克服に向けて提言し、
前著の「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残される」(2010年5月 ダイヤモンド社)では、実体経済の分析から行き詰まる日本経済の課題と今なすべき戦略を解説していました。
そして本著では、消費税問題から、デフレ問題、赤字国債発行の問題点、年金破綻、為替政策まで、主に政策面での課題対策を提言しています。

 

専門用語や多くの分析データが掲載されていて、じっくりと読まなければ詳細が理解できない部分もありますが、日本経済が抱えている諸問題に対する政策の方向性について、新たな視点で考えることができる一冊です。

これまでの通説と本著の指摘に対し、「現在の日本経済を自分はどう理解し、今後の活性化に向けて自分は何をすべきか」を、自分なりに考え行動していく必要があると思います。

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